転職による年収ダウン許容範囲について転職3回で年収を500万上げた私がお話します。 | ゆうのFIREブログ

【転職で年収ダウン許容範囲額を知りたい方】転職による年収ダウン許容範囲について

転職
ゆう
ゆう

”ゆうのFIREブログ”の管理人ゆうです!
今回は転職により年収を500万、月間残業時間を100h⇨20hに削減した私が下のような悩みを持った方への対処方法をお話させていただきます

こまった君
こまった君

・転職を検討しているが、年収がダウンしてしまいそう

・年収をダウンさせない転職方法は無いのだろうか?

・ダウンする場合どれ位であれば許容範囲なのだろうか?

・既に転職で年収が下がってしまった。。。

 
今回はブログの目的は、この記事を読んでくださった皆さまが上記のような悩みを解決し、下記の状態になれることを目指して書いています。

分かった君
分かった君

・年収がダウンするのはどういった場合か理解している

・ダウンする場合どれ位の額までが許容範囲か理解している

・転職で年収がダウンしてした場合の対策を理解している

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転職で年収がダウンするケース

まず、年収の金額設計の基本的な考え方は下記の通りです。

年収=業種×職種×役職

転職前=医薬品業界(⬆️)×営業×課長
転職後=化粧品業界(⬇️)×営業×課長

医薬品業界の平均年収は611万に対して化粧品は413万です。そのため、上記の転職は給与水準の低い業界への転職となるため、年収がダウンする確率は上がります。

基本的な考え方としてこの上記3項目のどれかが今いる給与水準より低い場所に移動する場合は年収がダウンする可能性は高いです

逆を言えばこのいずれかが今より高い水準へ移動できれば年収は上がる可能性が高いです。転職で年収を上げたい方はこの記事を読んでみてください。

基本的にお金を稼ぐことが労働の目的である以上、この給与水準をダウンさせるような転職は避けたいですね。

こまった君
こまった君

でも本当にこのルールだけ守れれば年収ってダウンしないの?

ゆう
ゆう

いや、このルールを守っていても年収がダウンしてしまうケースが2つあります。


1つ目は低利益体質の会社に転職してまうことです。稼げる業界にいてもそもそも会社の稼ぐ力極端に低い場合は、このルールに沿っても年収はダウンします。稼ぐ力が弱いと給与のもとになる利益額が低いということなので、給与は厳しいことが予想されます。また、こういった会社はそもそも会社としての安定感もなく、倒産やリストラなどのリスクが普通の会社より高い場合も多く、あまりおすすめしません。

2つ目は未経験の職種にチャレンジする場合です。例えば、営業からマーケティング職にトライする場合、未経験ということから採用する企業としも、即戦力ではなくポテンシャル採用という意味合いが強く、現状のスキルに対して提示される金額は少なくなる可能性は高いです。但し、個人的にはこの場合転職で年収が下がってしまっても、一般的に営業職よりマーケティング職の方が高い給与水準のため、長い目で考えると悪くは無い転職だと思っております。

以上が転職により年収が下がるケースとなります。
また、長い目で見て稼げる職種に挑戦する場合でも、極端に年収を下げる転職は私はあまりおすすめしません。ある程度線引きはして、年収ダウンの許容範囲を意識した転職が必要となります。

年収ダウンの許容範囲

まず、最初に言っておきたいのは年収がダウンする転職はおすすめしません。

但し、キャリアプラン上新しい業種や職種にトライする場合は年収はダウンする転職もありです。その場合の年収ダウン許容範囲は私の持論ですが『3年で今の給与水準を超えられる年収範囲』であれば、それは年収ダウン許容範囲だと思っております。

これは3回の転職活動をした私の肌感覚による持論なのですが、転職市場における経験値があるという事の証明につながる時間的尺度が3年とされている場合が多いからです。例えば、医薬メーカーの営業の求人票があるとして「医薬品業界経験者求む!(3年以上)」のように3年間という勤務年数が1つの経験値としてカウントされる場合が多いということです。

そのため、年収が自身にとって重要な要素となっている方は幾ら将来的に見て年収が上がると言っても、3年間経っても現時点の年収に追いつく計算にならないくらい年収が下がってしまう転職は年収という観点だけで見ると許容範囲を超えているように感じます。

また、これ以外に年収が下がることで現時点での生活支出額を下回ってしまう場合も許容範囲外に該当しますので、これも注意が必要です。住宅ローンや食費など必要経費が高い方は要注意ですね。

年収がダウンしてしまった場合の対策

また、年収がダウンした場合私は早急に下記2つを対応すべきだと考えております。

①生活支出の適正化
②転職先で実績を出す

生活支出の適正化

当たり前ですが年収が減れば、日々の生活費は抑える必要があります。最低限、給与<支出となり貯蓄額を減少させないようにすることが大切です。貯蓄額が減少してくるとメンタルへの影響も大きく仕事も集中できなくなる悪循環に陥るため、早急に対策が必要です。逆に、これができない場合は年収が下がる転職はするべきではありません。まず、一番固定費が大きな『家賃』や『携帯電話を格安SIM』に変更するなどして対応することをおすすめです。

転職先で実績を出す

社内異動で新しい職種に挑戦する場合などは会社都合もあるため、少しは猶予期間がある場合もありますが、転職組は基本的に即戦力です!

そのため、1年間は下積みだなど悠長なこと考えずに、すぐに成果が出せるように努力が必要です。特に、年収を下げてまで挑戦する新しい事であれば尚更結果を意識して業務に臨むべきです。私の感覚としては転職してから最初の3ヶ月〜6ヶ月程度周りからの評価ある程度固まります。そして、その評価で悪い印象がついた場合それを払拭するにはかなりの時間を有することが多いので、スタートダッシュが切れるような準備は転職が決まった段階から進めておけると良いですね。

私のこのスタートダッシュを切るために準備が欲しいため、転職する時は必ず有給消化は全て使えるように交渉して、この期間で体調を整えたり、次の会社で必要な知識を事前に学習しておいたりしています。

以上が”転職による年収ダウン許容範囲”についてでした。
また、他にも転職関連の記事を書いているため、興味がある方は是非こちらも読んでくださると嬉しいです。

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